DXリテラシーを高めるには？何を学ぶか・どう身につけるかをわかりやすく解説
- 貴代 長尾
- 2 日前
- 読了時間: 18分
DX推進がなかなか進まない。社内にデジタルツールは導入したものの、定着せずに放置されている—— こうした課題の背景には、社員一人ひとりの「DXリテラシー」の不足があります。
「DXリテラシーって最近よく聞くけれど、実際にはどんな能力なの？」「うちの社員にも必要なの？」
そんな疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
実は、DXリテラシーとは一部のIT人材に求められる専門知識ではありません。今後のビジネス環境を生き抜くために、すべての働く人にとって必要不可欠な基礎能力なのです。
本記事では、経済産業省が定義する「DXリテラシー標準」にもとづいて、その全体像や身につけ方をわかりやすく解説します。さらに、企業としてどのように社員のDXリテラシーを育てていくべきか、自社で活用できるヒントをお届けします。 デザイン思考・デザイン経営でお困りなら一般社団法人ブランディングデザイン協会へ
目次
DXリテラシーとは
「DXリテラシー」とは、デジタル技術を活用して大きな変革を進める「DX」と、物事を正しく理解し活用する能力である「リテラシー」を合わせた言葉です。
たとえば、クラウドサービスを導入しても「結局、元の紙ベースの業務に戻ってしまう」、データ分析ツールを使っても「グラフの意味が分からず放置されている」——
こうした“DXあるある”の多くは、社員一人ひとりのDXリテラシー不足が背景にあります。
DXリテラシーは、IT部門や特定の専門職だけでなく、全ての職種に求められる「ビジネスの基礎力」です。「プログラミング」や「開発スキル」といった高度な知識ではなく、テクノロジーを理解し、判断し、協働できる力を意味します。まさに、ビジネスの共通言語とも言えるスキルなのです。
そもそも「DX」とは、「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメンション）」の略で、日本語では「デジタル変革」という意味に置き換えられます。企業や組織がデジタル技術を活用して、ビジネスモデルや業務プロセスなどを根本から変革することです。単に、デジタルツールの導入や業務効率化を目指すのではなく、新たなビジネスモデルの構築や企業価値の向上を目的とするのがDXの本質です。
そして「リテラシー（literacy）」とは、特定の分野において必要とされる基礎知識やそれらを活用するスキル、能力です。
DX推進に向けてさまざまな施策を展開している経済産業省では、「DXリテラシー標準」を策定しています。「DXリテラシー標準」とは具体的にどのようなものなのかは、詳しく後述していきます。
DXリテラシーを向上させるべき理由
経済産業省は、企業・組織のDX推進を人材のスキル面から支援するための指針として、「デジタルスキル標準」を策定しています。「デジタルスキル標準」は「DXリテラシー標準」「DX推進スキル標準」の2つの指針で構成されています。
【デジタルスキル標準】
DXリテラシー標準 | ビジネスパーソン全体がDXに関する基礎的な知識やスキル・マインドを身につけるための指針 |
DX推進スキル標準 | DXを推進する専門性を持った人材を育成・採用するための指針 |
かつては「一部のIT人材が詳しければよい」とされていた時代もありましたが、いまや業務のあらゆる場面でデジタルとの関わりが不可欠です。経理、人事、営業、総務など、一見ITと縁が薄そうな職種でも、ツールやデータを使いこなす力が求められています。
とくに、「分からないから他人に任せる」では通用しない時代が到来しています。その背景には、深刻な人手不足とIT人材の偏在があります。
デジタルツールの導入が進む一方で、それを活用・運用できる人材は限られており、特定の担当者や部署に業務が集中してしまうことで、かえって非効率が生まれてしまうケースも少なくありません。
そのため、業種や職種に関わらず、一人ひとりがDXリテラシーを持ち、自立的にデジタルツールを使いこなせる組織づくりが求められているのです。
デジタルスキル標準が策定された理由は、「社会やビジネス環境が急速に変化している」「人生100年時代を生き抜くため」などの背景が大きく関係しており、DXリテラシーを向上させるべき理由にもつながります。
企業が市場で優位性を確立して生き残るためには、常に変化する社会やビジネスの課題を捉え、DXを実現していかなければなりません。
また、人生100年時代を生き抜くためには、年代や職種を問わず、働く一人ひとりが自身の責任で学び続けることも重要です。
このような背景から「DXリテラシー標準」は、すべてのビジネスパーソンがDXの基礎知識・スキル・マインドを身につけ、その成果を仕事や生活で役立てるための指針として策定されました。一方、「DX推進スキル標準」はDX推進に必要な人材を定義するガイドラインです。以下では、「DXリテラシー標準」についてみていきます。「DXリテラシー標準」を身に付けることでDX推進を図れることはもちろん、業務効率化ができることによって生産性も向上し、働き方改革も推し進めることができるでしょう。
経済産業省が策定する「DXリテラシー標準」の4項目
DXリテラシー標準には、4項目の基準があります。
● Why（DXの背景）
● What（DXで活用されるデータ・技術）
● How（データ・技術の利活用）
● マインド・スタンス
ここでは、「デジタルスキル標準ver.1.2」を参考に、それぞれどのようなゴールを目指しているのか、また、どのような学習項目（身につけるべき内容）があるのか紹介します。
マインド・スタンス
【学習のゴール】
社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要なマインド・スタンスを知り、自身の行動を振り返ることができる。 【学習項目】
学習項目と内容は、次のとおりです。
項目 | 内容 |
変化への適応 | ・環境や仕事・働き方の変化を受け入れ、適応するために自ら主体的に学んでいる。 ・自身や組織が持つ既存の価値観の尊重すべき点を認識しつつ、環境変化に応じた新たな価値観、行動様式、知識、スキルを身につけている。 |
コラボレーション | 価値創造のためには、様々な専門性を持った人と社内・社外問わずに協働することが重要であることを 理解し、多様性を尊重している。 |
顧客・ユーザーへの共感 | 顧客・ユーザーに寄り添い、顧客・ユーザーの立場に立ってニーズや課題を発見しようとしている。 |
常識にとらわれない発想 | ・顧客・ユーザーのニーズや課題に対応するためのアイデアを、既存の概念・価値観にとらわれずに考えている。 ・従来の物事の進め方の理由を自ら問い、より良い進め方がないか考えている。 |
反復的なアプローチ | ・新しい取組みや改善を、失敗を許容できる範囲の小さいサイクルで行い、顧客・ユーザーのフィードバック を得て反復的に改善している。 ・失敗したとしてもその都度軌道修正し、学びを得ることができれば「成果」であると認識している。 |
柔軟な意思決定 | 既存の価値観に基づく判断が難しい状況においても、価値創造に向けて必要であれば、臨機応変に意 思決定を行っている。 |
事実に基づく判断 | ・勘や経験のみではなく、客観的な事実やデータに基づいて、物事を見たり、判断したりしている。 ・適切なデータを用いることにより、事実やデータに基づく判断が有効になることを理解し、適切なデータの 入力を意識して行っている。 |
Why（DXの背景）
【学習のゴール】
人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DXの重要性を理解している。
【学習項目】
学習項目と内容は、次のとおりです。
項目 | 内容 |
社会の変化 | 世界や日本社会におきている変化を理解し、変化の中で人々の暮らしをよりよくし、社会課題を解決す るためにデータやデジタル技術の活用が有用であることを知っている。 |
顧客価値の変化 | 顧客価値の概念を理解し、顧客・ユーザーがデジタル技術の発展によりどのように変わってきたか（情報 や製品・サービスへのアクセスの多様化、人それぞれのニーズを満たすことへの欲求の高まり）を知っている。 |
競争環境の変化 | データ・デジタル技術の進展や、社会・顧客の変化によって、既存ビジネスにおける競争力の源泉が変 わったり、従来の業種や国境の垣根を超えたビジネスが広がったりしていることを知っている。 |
What（DXで活用されるデータ・技術）
【学習のゴール】
DX推進の手段としてのデータやデジタル技術に関する最新の情報を知ったうえで、その発展の背景への知識を深めることができる。 【学習項目】
学習項目と内容は、次のとおりです。
項目 | 内容 |
社会におけるデータ | 「データ」には数値だけでなく、文字・画像・音声等様々な種類があることや、それらがどのように蓄積され、 社会で活用されているか知っている。 |
データを読む・説明する | ・データの分析手法や結果の読み取り方を理解している。 ・データの分析結果の意味合いを見抜き、分析の目的や受け取り手に応じて、適切に説明する方法を理解している。 |
データを扱う | ・デジタル技術・サービスに活用しやすいデータの入力や整備の手法を理解している。 ・データ利用には、データ抽出・加工に関する様々な手法やデータベース等の技術が欠かせない場面があ ることを理解している。 |
データによって判断する | ・業務・事業の構造、分析の目的を理解し、データを分析・利用するためのアプローチを知っている。 ・期待していた結果とは異なる分析結果が出たとしても、それ自体が重要な知見となることを理解している。 ・分析の結果から、経営や業務に対する改善のアクションを見出し、アクションの結果どうなったかモニタリン グする手法を理解している。 ・適切なデータを用いることで、データに基づく判断が有効となることを理解している。 |
AI | ・AIが生まれた背景や、急速に広まった理由を知っている。 ・AIの仕組みを理解し、AIができること、できないことを知っている。 ・AI活用の可能性を理解し、精度を高めるためのポイントを知っている。 ・組織/社会でよく使われているAIの動向を知っている。 |
クラウド | ・クラウドの仕組みを理解し、クラウドとオンプレミスの違いを知っている。・クラウドサービスの提供形態を知っている。 |
ハードウェア・ソフトウェア | ・コンピュータやスマートフォンなどが動作する仕組みを知っている。 ・社内システムなどがどのように作られているかを知っている。 |
ネットワーク | ・ネットワークの基礎的な仕組みを知っている。・インターネットの仕組みや代表的なインターネットサービスを知っている。 |
How（データ・技術の利活用）
【学習のゴール】
データ・デジタル技術の活用事例を理解し、その実現のための基本的なツールの利用方法を身につけたうえで、留意点などを踏まえて実際に業務で利用できる。 【学習項目】
学習項目と内容は、次のとおりです。
項目 | 内容 |
データ・デジタル技術の活用事例 | ・ビジネスにおけるデータ・デジタル技術の活用事例を知っている。・データ・デジタル技術が様々な業務で利用できることを理解し、自身の業務への適用場面を想像できる。 |
ツール利用 | ・ツールの利用方法に関する知識を持ち、日々の業務において、状況に合わせて適切なツールを選択できる。 |
セキュリティ | ・セキュリティ技術の仕組みと個人がとるべき対策に関する知識を持ち、安心してデータやデジタル技術を 利用できる。セキュリティに関する仕組みや対策の知識を持ったうえで、データやデジタル技術を利用できる |
モラル | ・個人がインターネット上で自由に情報のやり取りができる時代において求められるモラルを持ち、インター ネット上で適切にコミュニケーションできる。・捏造、改ざん、盗用などのデータ分析における禁止事項を知り、適切にデータを利用できる。・データ流出の危険性や影響を想像できる。 |
コンプライアンス | ・プライバシー、知的財産権、著作権の示すものや、その保護のための法律、諸外国におけるデータ規制 等について知っている。・実際の業務でデータや技術を利用するときに、自身の業務が法規制や利用規約に照らして問題ないか確認できる。 |
DXリテラシーを身につけるべき人物
DXリテラシーは前述したように、すべてのビジネスパーソンに求められるものです。しかし、一度にすべての社員を教育するのは、現実的ではありません。限られた教育リソースのなかでDXを推進していくためには、「誰から優先的に育成するか」の見極めが重要です。業務への影響度や社内への波及効果が大きい人材からアプローチすることで、効率的かつ実践的にDXリテラシーを広げていくことが可能になります。ここでは特にDXリテラシーを身につけるべき人材を紹介します。
企業管理職
まずは企業管理職のDXリテラシーを優先的に高めていくのが有効です。管理職の業務内容は多岐に渡り、社内外のさまざまな人と関わる立場です。その管理職がデジタルやシステムに関するスキル・知識が不足していると、DX推進を妨げる大きな要因となります。またDX推進に欠かせない意思決定を下す立場でもあるため、優先的にDXリテラシーを高めてもらう必要があります。管理職がDXに対する正しい理解を持っていないと、現場の改善提案やツール導入に対して「前例がないから」「分からないからやめておこう」といった消極的な判断につながる恐れがあります。DXの成果を社内に波及させていくには、現場の挑戦を支援し、背中を押す管理職の存在が不可欠です。
新入社員
新入社員もDXリテラシーを身につけるべき人材です。入社時に行う研修では、企業によっては数十人〜数百人規模で行うこともあるでしょう。このような大きな規模で既存の社員を同時に集めることは、なかなか難しいかもしれません。そのため入社時の研修にDXの内容を含めることで、教育を効率よく進められます。また新入社員が成長して中堅や管理職になった際は、DX推進に役立つ人材になってくれるでしょう。とくに若手社員は、デジタルツールへの抵抗感が比較的少なく、新しい価値観や働き方を柔軟に受け入れやすいという特長があります。入社初期段階からDXの考え方に触れておくことで、その後のキャリア形成やチーム貢献にも良い影響を与えるでしょう。
IT事業部関連の社員
IT事業部関連の社員もDXリテラシーを優先的に身につけるべき人物です。ITシステムの構築やツールの選定など、DX推進に大きく影響を与える重要な役割を担っています。一般社員よりも専門的な知識やスキルを持っているため、事業内容や現場のことをよく理解してもらうための教育が有効です。企業や現場の状況を把握できていれば、有効活用できるシステム構築や開発につなげられるでしょう。IT部門がシステム面だけでなく、現場との対話を通じた“橋渡し役”として機能するためにもDXリテラシーが欠かせません。単なる技術導入ではなく、「何のために」「誰のために」導入するのかという視点を持つことで、DXの成果は大きく変わります。上記の3区分を皮切りに、企業ごとに重点をおくべき人材層を見極めながら段階的に展開することが、現実的で効果的なDX人材育成の第一歩となります。
DXリテラシーを身につける方法
それではDXリテラシーを身につける具体的な方法について見ていきましょう。
DXリテラシーに関連する講座や研修を受講する
DXリテラシーを身につける方法の一つとして、講座や研修の受講が挙げられます。対面によるオフライン研修やオンライン研修、eラーニング研修などさまざまな方法があります。いずれの方法で行う場合も、まず実施する前にDXの必要性について社員に説明し、理解してもらうことがポイントです。DXがなぜ必要かを理解して講座や研修を受講してもらうことで、より効果を高められるでしょう。また、研修や講座は「座学で終わらせない」ことが重要です。学んだ内容を実際の業務でどう活かすか、自分の職場や業務に照らし合わせて考える時間を確保することで、理解の定着と行動変容につながりやすくなります。
たとえば、オンライン講座であっても、「自分の業務で活かすとしたら？」という視点で見直す仕組みや、振り返りシート・簡易ワーク・自己評価項目などが組み込まれていれば、実践的な効果を高めることが可能です。
単なるツールの操作方法だけでなく、「どの部署でどう使えるか」「導入にあたって何を準備すべきか」といった現場視点での気づきが得られる設計が重要です。
DXに関連する資格を取得する
DXに関連する資格を取得することも、DXリテラシーを高める方法です。たとえば、「デザイン思考検定DXリテラシー科目」は有効な資格の一つです。（※詳しくは、後述します）その他にも、DX推進に携わる人に向けた検定制度「DX検定」や、AI活用能力を証明する「G検定」など、さまざまな資格試験があります。資格取得のための学習をとおしてDXに関する知識が身につき、DXリテラシーが高められるでしょう。資格取得には「学ぶ目的の明確化」と「学びの進捗管理」がカギとなります。社内制度として、資格取得の推奨や支援（受験費補助・合格時インセンティブなど）を設けることで、社員の主体的な学びを後押しできます。
企業ができる社員のDXリテラシー向上方法
社員のDXリテラシーを向上させる方法について紹介します。
必要スキルや知識向上の場を設ける
DXリテラシーを身につける方法として、講座や研修の受講を紹介しましたが、社内ですべて準備して実施するにはかなりの時間やリソースが必要です。そのため外部講師による、研修や勉強会の場を設けることが有効な方法です。専門知識を持った講師から学ぶことで社内にないノウハウを得ることができるでしょう。とくに中小企業では、社内に十分な指導人材がいないケースも少なくありません。外部の視点を取り入れることで、自社では気づきにくい課題や改善のヒントが見つかることもあります。
また、社外講師の話をきっかけに、社員間で「うちではどうする？」と対話が生まれる環境づくりも大切です。
DXの成功事例の社内共有を行う
実際のDX成功事例を社内で共有することで、DXリテラシーの向上が期待できます。他の部署や他社の成功事例を参考に、DX推進の内容や導入プロセス、成果などを知ることで、社員は
具体的なイメージを持てるようになります。「自分にもできるかもしれない」という前向きな気持ちが生まれ、企業全体でDXへ取り組みやすくなるでしょう。共有する事例は、「遠い世界の成功」ではなく、自社に近い規模・業種のものが効果的です。現場目線の「小さな成功体験」を社内で可視化することで、「自分たちにもできる」という実感が生まれやすくなります。
また、社内報・朝礼・ミニセミナーなど、日常の中で情報共有の場を組み込む工夫もポイントです。
DXリテラシーを身につけるには「デザイン思考検定DXリテラシー科目」がおすすめ
DXを身につける方法として、先ほどDXに関連する資格を取得することが有効であると紹介しました。そのおすすめの資格検定について、以下の2つを紹介します。
● デザイン思考検定（DXリテラシー科目）
基本的なDXリテラシーを身につけたい方におすすめの検定です。デザイン思考検定は、「DXリテラシー」と「ブランディング」「デザイン思考」の3科目から構成され、そのうち「DXリテラシー科目」は、「DXリテラシー標準」に準拠しているためDXに関する基本的な知識が学べます。スキルの棚卸しやリスキリングの入口として適しています。
さらに、オンライン受検に対応しており、時間や場所を選ばず、自分のペースで学びやすいのも特徴のひとつです。
● DXデザインコーディネーター資格取得講座
DXに関する専門的な知識と実践力が身につく講座です。この講座は、デザイン思考検定（DXリテラシー科目）と同等の知識を持っている必要があり、より応用力が身につけられます。DXを戦略レベルで活用したい方や、社内推進役としてリーダーシップを担うことを目指す方には、この「DXデザインコーディネーター資格取得講座」がおすすめです。
単なる知識の習得にとどまらず、デザイン思考やブランディングの観点からDXを捉える力が身につくため、複雑な課題を“人”と“デジタル”の両面から解決できる人材を目指す方に最適です。
他にも、DX関連の資格は複数ありますが、「初学者が挫折せずに始められる」「自社の業務に活かしやすい」といった観点からも、
デザイン思考検定（DXリテラシー科目）は、実務に直結する入り口として非常に効果的な選択肢となるでしょう。
まとめ
企業がDXを推進するためには、すべてのビジネスパーソンがDXリテラシーを身につけることが不可欠です。企業は研修や勉強会の場を設けて、社員のDXリテラシーを高めていく必要があります。ぜひ今回紹介した、「デザイン思考検定DXリテラシー科目」から取り組んでみてはいかがでしょうか。DXは一部の専門家が取り組むものではなく、企業全体で取り組むべき経営課題です。特に中小企業や地域企業にとっては、限られた人材・資源のなかで「何から始めるか」「誰を育てるか」がカギになります。
DXリテラシーを土台に、社員一人ひとりが自分の業務や顧客視点でデジタルを活用できるようになれば、組織は変化に強く、持続的に成長できるようになります。
まずは、手軽に学べて、現場にも活かしやすい「デザイン思考検定（DXリテラシー科目）」からスタートするのが効果的です。「何となく苦手だったデジタルの世界」が、「仕事の強み」へと変わる第一歩になるかもしれません。
デザイン思考検定の詳しい情報は、こちらをご覧ください。https://d-kentei.com/
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