製造業に活かすデザイン思考：現場改善と社員教育に効く“考える力”

Branding Design Association
9月30日
読了時間: 17分

効率化や品質改善に取り組んでも、なかなか成果が伸び悩む――そんな現場は少なくありません。長年の慣習や固定観念に縛られた改善活動は、やがて形だけのものとなり、社員の創造力を奪ってしまいます。新しい提案が出ても「どうせ同じだ」と受け止められ、現場に停滞感が広がる。市場の変化が加速する中で、この思考の飽和状態は致命的です。求められているのは、既存の方法を繰り返すことではなく、根本から課題を捉え直し、新しい視点で価値を生み出す“考える力”。その突破口となるのが、近年注目を集める「デザイン思考」です。デザイン思考・デザイン経営でお困りなら一般社団法人ブランディングデザイン協会へ

現場の課題と“思考の飽和”

効率化や品質改善を続けても成果が頭打ちになる背景には、現場の思考が飽和状態に陥っているという問題があります。慣れ親しんだ方法や手順に頼りすぎることで、改善活動は次第に形だけのものとなり、挑戦や発想の余地が狭まっていきます。

さらに、顧客ニーズが高度化・多様化する中で、自社都合の視点に偏った製品開発を続ければ、顧客との間にズレが生じ、競争力を失いかねません。

つまり課題は単なる効率化の不足ではなく、現場の「考え方」そのものにあるのです。

製造業の現場でよくある課題

多くの製造現場では、日々の業務効率化や品質向上に真摯に取り組んでいます。しかし、その改善活動がいつの間にか似た手法の繰り返しになり、新しい発想につながりにくくなるケースが少なくありません。形式は守られていても、根本的な課題の見直しや思考の転換には至らず、改善が限定的な効果にとどまってしまうのです。

さらに、市場の変化や顧客の潜在的なニーズを十分に捉えきれず、自社の強みや技術を優先した取り組みになってしまうこともあります。その結果、努力しても顧客との間に小さなズレが生じ、積み重なることで競争力の低下につながりかねません。

こうした状況が続くと、現場で働く社員の中には「新しい提案をしても採用されにくい」「改善しても大きな変化は生まれにくい」と感じ、挑戦への意欲を失ってしまう人も出てきます。組織にとって大切なのは、こうした思考の停滞をいかに防ぎ、前向きな挑戦を後押しできる環境を整えるかという点なのです。

「方法」ではなく「考え方」が求められている背景

日本の製造業はこれまで、QC活動やPDCAサイクルといった改善手法を積み重ねることで、世界に誇る品質と効率を築き上げてきました。これらの取り組みは今でも大きな力を発揮しますが、その多くは「すでに見えている課題を、いかに効率よく解決するか」という前提に立っています。そのため、新しい価値を生み出したり、これまでにない発想を育てる点では十分に機能しにくいのです。

いまの製造業に本当に求められているのは、決まった方法を繰り返すことではなく、状況に応じて柔軟に発想を広げられる「考え方」です。顧客がまだ気づいていない潜在的なニーズや、これまで見過ごされてきた課題を発見し、それを解決へと導く力こそが、次のイノベーションを生み出す原動力となります。

デザイン思考がその打開策になる理由

「デザイン思考」と聞くと、製造業とは縁遠い概念に思えるかもしれません。しかし本来は、デザイナーが制約のある状況で課題を捉え、最適な解決策を導くために用いてきたプロセスであり、ものづくりの現場と驚くほど親和性が高い思考法です。

日本の製造業は、勤勉さや正確さ、繊細な作業への強みによって世界に誇る品質を築いてきました。その一方で、「周囲と違うことをする」ことへのためらいから、従来の枠を越える新しい発想が生まれにくい傾向もあります。デザイン思考は、まさにその壁を乗り越えるための方法論です。

組織全体でデザイン思考を取り入れることで、固定観念に縛られずに課題を見直す視点が養われます。社員一人ひとりが自ら考え、試し、学び続ける力を身につければ、それがやがて組織全体の成長エンジンとなり、次の時代を切り拓く力へとつながっていくのです。

デザイン思考とは：製造業における応用法

一般的な定義（5ステップ）

デザイン思考はおおよそ「共感」「問題定義」「創造」「プロトタイプ」「テスト」の5ステップに分けることができます。まずは自分自身が暮らす日常世界を客観的に観察し、ユーザーのニーズや欲求を見つけ出します。そして、そのニーズを満たすアイデアを考え、実際に試作し、実践の中で改善を繰り返してより良い解決策を導きます。デザイン思考の特徴は、ステップを行ったり来たりしながら、アイデアの発散と収束を繰り返し、未来に向けてアイデアを蓄積していく点にあります。また、ユーザーのさまざまな考えや個性を大切にし、「共感」のステップでは、曖昧な状況下で潜在的なニーズや欲求を発見することが重要視されます。

１．共感（Empathize）：深いニーズを知る ユーザーの気持ちに共感することで、本当に求めているものは何かを明らかにしていく。

２．問題定義（Define）：問題点とゴールを定める ユーザーの要求が満たされていない現状を明らかにし、どのような状態を目指すべきかを定める。

３．アイデア創出（Ideate）：アイデアを生み出す 理想の状態に辿り着くためのアイデアを生み出す。

４．プロトタイプ（Prototype）：アイデアを形にする アイデアを実際に形にすることで、良い部分を確認したりさらにアイデアを得るきっかけにする。

５．テスト（Test）：アイデアを評価する

本当に目的を達成できるのかどうか、ユーザーの声を元にアイデアを検証する。

製造業における応用ポイント（課題発見・ユーザー視点・試作・フィードバック）

デザイン思考の5ステップを製造業に取り入れる際には、特に「課題の発見」「ユーザー視点」「試作とフィードバック」の3つが重要なポイントとなります。

まず大切なのは、課題を効率化の観点だけで捉えないことです。例えば「作業時間が長い」という現象に直面したとき、それを単にスピードアップの問題と考えるのではなく、「なぜ長くなるのか」「誰にとって不便なのか」といった背景まで掘り下げることで、より本質的な改善につながります。

次に、ユーザー視点を常に持ち続けることです。製品の開発や改善は、どうしても自社の技術や慣れたやり方に引っ張られがちですが、ユーザーが実際に感じる価値や体験を軸に考えることで、これまで見過ごしていたニーズを発見できます。これは単なる「モノづくり」から「価値づくり」への転換を意味します。

さらに、思いついたアイデアは小さなプロトタイプで形にし、現場の社員やユーザーから率直なフィードバックを得ることが欠かせません。たとえ完璧でなくても、早い段階で試すことで無駄を減らし、改善の方向性を迅速に修正できます。この反復のプロセスこそが、机上の理論を“現場で使える解決策”へと育てていくのです。

こうしたサイクルを組織文化として根づかせることで、「失敗を恐れずに挑戦する」風土が生まれます。これは製造業におけるデザイン思考の最大の価値であり、現場からイノベーションを引き出す原動力となるのです。

他の改善手法（QC活動、PDCAなど）との違いと補完関係

QC活動やPDCAサイクルは、製造業を長年支えてきた取り組みです。その本質は「既存のプロセスを効率化し、安定した品質を維持すること」であり、いわば組織の「守り」を担う仕組みだと言えます。これらは確実に成果を積み重ねるために欠かせない手法ですが、前提となるのは「すでに見えている課題をどう解決するか」です。

一方で、デザイン思考は「まだ誰も気づいていない潜在的なニーズ」や「これまでにない可能性」を見つけ出すためのアプローチです。つまり、未来に向けて新しい価値を切り拓く「攻め」の力を持っています。

大切なのは、この2つをどちらか一方に偏らせないことです。デザイン思考で生まれたアイデアを、QC活動やPDCAの枠組みで磨き上げれば、現場に定着する“実現性の高いイノベーション”となります。逆に、改善活動だけでは限界に直面する課題に対して、デザイン思考を取り入れることで突破口が開かれます。

「守り」と「攻め」の両輪をバランスよく組み合わせることによって、製造業は安定と革新を同時に実現し、組織全体のイノベーション能力を最大化できるのです。

製造業におけるデザイン思考活用事例

デザイン思考は大企業だけでなく、中小企業や地域企業においても、新しい発想や変革を生み出すきっかけとなっています。代表的な事例をご紹介します。

近畿編針株式会社（奈良県）

課題奈良県生駒市にある1916年創業の老舗編針メーカー・近畿編針株式会社は、竹編針を中心に世界18か国へ輸出を行ってきました。しかし2010年代以降、海外売上が伸び悩み、ブランドイメージが「時代遅れ」と受け止められるようになっていました。

取り組み 創業100周年を契機に、社員全員でブランドコンセプトを再検討。よろず支援拠点から紹介された専門家と共に「SDGsや自然と調和するライフスタイル」を軸にした新ブランド「Seeknit」を立ち上げました。ロゴやパッケージ、EC機能を備えたサイトも刷新し、ブランドの一貫性を高めました。

成果新ブランド立ち上げ後、海外販売ルートの拡大や越境ECへの参入に成功。奈良県海外展開リーディングカンパニー表彰を受賞し、売上は従来比約1.5倍へと成長しました。

環境大善株式会社（北海道）

課題北海道北見市の環境大善株式会社は、牛の尿を原料とした消臭液「きえ～る」を製造していました。しかし一部から「珍奇な商品」と見られ、パッケージも古く若年層に訴求できないなど、ブランドイメージ刷新が急務となっていました。

取り組み 2018年から「デザイン経営」に着手。経営理念を「発酵経営」と定義し、アートディレクターを迎えてブランド全体を再構築しました。パッケージリニューアル、社名・ロゴ変更、知財戦略の整備、大学との共同研究など、表層にとどまらない改革を推進しました。

株式会社マウンテンディアー（群馬県）

課題群馬県太田市では、地域のニット産業が衰退しつつありました。地元工場は技術力を持ちながらも販路開拓が課題で、若年層に響く新しい商品づくりが求められていました。

取り組み 株式会社マウンテンディアーでは「OTA KNIT」を立ち上げ、企画・マーケティングを担い、地元工場と連携。次世代ニーズを取り込んだ製品開発を進め、その一環として「土に還るニット（Mebuki）」をプロジェクト化。クラウドファンディングを活用して支持を集めました。

成果クラウドファンディングでは目標の3倍以上、約305万円を集めることに成功。エシカルで持続可能なブランドとして注目され、地域産業再生の好例となっています。

共通点と学べるポイント

これら3社に共通するのは、

自社の伝統や強みを土台にしつつ、ユーザー視点を徹底的に取り入れたこと
デザインを“見た目”ではなく、経営や事業そのものの再構築に活用したこと
社内外のパートナーと協働し、新しい市場や世代に響く形へと変革したこと

デザイン思考を取り入れることで、単なる改善ではなく「新しい価値づくり」に結びつけ、売上やブランド力の向上といった明確な成果を実現しています。

【参考リンク】

中小企業庁「2022年版中小企業白書」近畿編針株式会社事例 https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/2022/PDF/chusho/02Hakusyo_part2_chap2_web.pdf
日本政策金融公庫広報誌「つなぐ」33号（環境大善株式会社特集） https://www.jfc.go.jp/n/finance/tsunagu/33.html
環境大善株式会社公式プレスリリース（知財功労賞経済産業大臣表彰） https://www.kankyo-daizen.jp/news/20240516
CAMPFIRE「土に還るニット（Mebuki）」プロジェクトページ h ttps://camp-fire.jp/projects/view/188893

デザイン思考を社員教育に導入するメリット

デザイン思考を社員教育に取り入れることは、単なる発想法の習得にとどまらず、人材育成の仕組みそのものを強化する効果があります。

ここでは、当協会が実施する「ブランディングデザインコーディネーター資格取得講座」を受講した方々の声を交えながら、その具体的なメリットをご紹介します。

１．社員の“考える力”を見える化し、成長を後押し

デザイン思考を学ぶ過程で検定制度などを活用すると、社員一人ひとりの思考力や創造性を客観的に可視化できます。自分の強み・弱みを具体的に把握できることで、成長の方向性が明確になり、学びのモチベーションも高まります。この「見える化」は若手社員の育成や評価の基準づくりにも役立ち、人材育成の質を引き上げる効果があります。

「自社が何のために存在しているかを再認識し、ブランドステートメントを作成できた」（会社員／30代）「普段見落としがちな“自分の強み”に気づき、自信が持てた」（士業／40代）

２．机上の理論ではなく、現場で役立つ学び

デザイン思考の研修は一律の理論学習ではなく、企業ごとの状況や現場の課題に合わせて設計できます。実務に直結したテーマで学ぶことで、受講者は「知識」で終わらせず、自分の業務課題を解決する力を獲得できます。研修直後から現場で使えるスキルとして定着し、投資した時間や費用の効果を最大化できるのです。

「ブランド表現をチームでブラッシュアップするプロセスがとても学びになった」（デザイナー／20代）「ムードボードなどのビジュアル表現手法をSNS運用にも応用できそう」（会社員／30代）

３．部署を超えた“共通言語”で連携を加速

全社的にデザイン思考を学ぶことは、異なる部門や職種の間に共通のフレームワークを生み出します。これにより議論の基盤が揃い、コミュニケーションの効率が高まります。例えば、製造部門と企画部門が「顧客のニーズ」という共通の視点を持てば、連携がスムーズになり、革新的なプロジェクトも進めやすくなります。さらに「プロトタイプ思考」が浸透することで、失敗を恐れずに試す組織風土が育まれます。

「部署を越えてブランドの意識を共有するきっかけになった」（会社員／20代）「“やってもらう”ではなく、“共に考える”姿勢に変化」（デザイナー／30代）

４．若手から管理職まで、幅広く展開できる

デザイン思考の学びは、若手社員の創造力育成だけでなく、中堅層のスキル再構築や管理職のイノベーションマインド醸成にも応用可能です。特許庁のワークショップ事例でも、経営層と従業員が一緒に自社の強みやビジョンを言語化し、共通の方向性を描く取り組みが紹介されています。世代や役職を超えて活用できる柔軟性こそ、デザイン思考の大きな魅力です。

「“自分のビジネスをどう成長させるか”という視点を持てた」（経営者／50代）「マインドが刺激され、従業員としての可能性を再認識」（会社員／40代）

デザイン思考を社員教育に導入することで、個人の力を可視化し、現場で活かせる実践的なスキルを育み、部署を超えた共通言語をつくり、さらに幅広い層に展開できます。実際の受講者の声が示すように、その効果は確かな実感として現れています。

デザイン思考導入の注意点：事前に理解しておきたいポイント

デザイン思考を社員教育に取り入れることは、多くのメリットをもたらしますが、導入にあたっていくつかの注意点も存在します。これらを事前に理解しておくことで、スムーズな浸透と効果的な運用につながります。

時間とコストがかかる デザイン思考は座学中心の研修とは異なり、体験型ワークや反復的な学びを重視します。そのため一定の時間とコストを要しますが、中長期的には社員が自ら考え動く力を育て、投資以上の成果をもたらします。
社内文化によっては浸透しづらい 上下関係が強い組織や、失敗を避ける風土が根強い現場では、自由な発想や挑戦が受け入れられるまでに時間がかかる場合があります。ただし、経営層や管理職が率先して実践することで、徐々に組織全体へと広がりやすくなります。
短期的な成果は見えにくい QC活動やPDCAのように数値で即座に効果が測れるものではないため、導入直後は「効果が分かりにくい」と感じることもあります。しかし、デザイン思考は中長期的に組織文化を変え、イノベーションを生み出す土壌をつくる取り組みである点を理解しておくことが大切です。
ファシリテーション力が求められる 目的や課題設定が曖昧なまま進めると、形だけのワークに終わってしまう可能性があります。専門知識を持つ人材や外部講座を活用することで、学びを実務に直結させることが可能になります。

こうした注意点はデメリットではなく、あらかじめ理解しておくことで導入効果を高める“前提条件”ともいえます。準備を整えて取り組むことで、デザイン思考は現場を変革する強力なエンジンとなるでしょう。

デザイン思考を使って飽和状態を打開する“考える力”の育て方

デザイン思考は「現場を変える思考法」

デザイン思考は「美しく整えるための技法」ではありません。

既存の枠組みを超えて現場の課題を捉え直し、新しい価値を生み出すための“考え方”です。

顧客の心に響く製品やサービスを生み出すだけでなく、社員一人ひとりが自ら課題を発見し、解決策を考え抜く力を育みます。こうした「考える力」の積み重ねが、やがて組織全体に広がり、市場の飽和状態を突破する新たな成長エンジンとなります。

個人の成長と組織の成長を同時に実現できる点こそ、デザイン思考を取り入れる最大の価値といえるでしょう。

社員の“思考力”を育てる第一歩

製造業におけるデザイン思考の導入は、現場を変えるだけでなく、企業の未来を拓く可能性を秘めています。しかし、独学で本質を習得し、組織全体に浸透させるのは容易ではありません。

当協会では、こうした課題に応えるために、

思考力や創造性を客観的に可視化できる 「デザイン思考検定」
企業ごとの課題や目標に合わせてカスタマイズできる 「ブランディングデザインコーディネーター資格取得講座」

をご用意しています。

これらは単なる知識習得ではなく、現場で“使える”思考力を育む仕組みです。デザイン思考を学びたい個人にも、組織全体で導入したい企業にも、第一歩としてご活用いただけます。

まとめ

本記事では、製造業の現場における「思考の飽和」という課題に対し、デザイン思考が有効な打開策となる理由をご紹介しました。

現場責任者の方へ
改善活動がマンネリ化していませんか？社員一人ひとりが自ら課題を発見し、解決策を考える「考える力」を身につけることで、停滞した現場から新しい発想が次々と生まれます。
管理職の方へ
技術力だけでは市場で勝ち残れないと感じていませんか？デザイン思考は顧客の潜在的ニーズを捉え、部門横断で新しい製品やサービスを創り出す力を引き出します。技術と市場をつなげる力が、次の成長エンジンとなるのです。
人事担当者の方へ
人材育成の仕組みづくりに悩んでいませんか？デザイン思考は若手の創造力強化から中堅社員の再教育、管理職のイノベーションマインド醸成まで幅広く対応でき、育成効果を「見える化」できます。採用難の時代だからこそ、今いる社員を育てる仕組みが競争力につながります。

当協会が提供する 「デザイン思考検定」 と 「ブランディングデザインコーディネーター資格取得講座」 は、こうした課題を解決するために設計されています。

検定で思考力を客観的に可視化し、成長の方向性を明確にできる
講座で貴社の課題に直結するテーマを扱い、即戦力となる人材を育成できる

市場の変化に追いつけずに立ち止まるのか、それとも「考える力」を武器に次のステージへ踏み出すのか。その選択は、今この瞬間から始まります。貴社の人材育成と現場変革の第一歩を踏み出してください。

デザイン思考検定、ブランディングデザインコーディネーター資格取得講についての詳しい情報は、こちらをご覧ください。https://d-kentei.com/